坂の上から

ポーランドのユダヤ人300万のうち90%が殺害されたが、それにはポーランド人も少なからぬ協力をしています。

ハンガリーもハンガリー系ユダヤ人60万を死のキャンプへ送るのを手伝ったといわれます。

もちろんユダヤ人を助けた東欧の庶民もいました。

ヒトラーに強制されてやむなくユダヤを迫害したケースも少なくなかったでしょう。

しかし、それで責任なしといえるかどうか。

日本軍の責任は指揮官だけのものか、下級兵士にもそれを追及すべきかという問題と共通性があります。

・・・何事もいいことずくめとはいかない。

暗部にも注目しておきたい。

右翼の台頭、反セム主義のうごめき。

そこにイスラム教徒や共産主義者がどのように巻き込まれるか。

東ドイツはたしかにヒトラーとの連帯責任を認めて謝罪した。

しかしその他の東欧諸国はどうなのか。

ヒトラーのユダヤ人抹殺に協力した国々の責任はまだあいまいなままだ。

オーストリアは多くの協力者を提供し、主なユダヤ人強制収容所6カ所のうち4カ所でオーストリア人が幹部をつとめた。

ルーマニアも国内のユダヤ人80万のうちほぼ半分を抹殺したのち、ナチスに同調してソ連のユダヤ人数10万人を殺害しています。

スキー場は一体なんで儲けているのか?

答えは、リフト。

スキー場の売上高構成を見ると、50%以上をリフト代で稼いでいる。

最近は貸スキーの比率も上がった。

売店・宿泊施設はそれぞれ15%前後。

スキースクールもそれなりの貢献度だ。

だかぢどこのスキー場でも、リフトにはお金をかける。

設備投資もやり甲斐があります。

一度にどれだけのスキーヤーを運べるかが、収益性を高めるポイントだ。

現に、160人以上を一度に運べるリフトがお目見えしている。

ただし自然が相手だから、思い通りには行かない。

暖冬が長引けば、目も当てられないのです。

収入は、先行設備投資の減価償却、人件費ボールなどの消耗品費、コート整備・管理費などになっていく。

やはり、人件費の占める割合が35%と多い。

昔は、現天皇陛下と美智子皇后が、テニスコートで愛を育まれたことから、一大ブームが起きたが、いまではファッション化している。

ブームは引き続いているが、世界サーキットでの日本選手の活躍もあって、実際にプレーを楽しむ人も増えている。

それなのに、プレーする場は圧倒的に少ない。

会員にならなければプレーを楽しめないとなると、人気も頭打ちになる恐れがあります。

貸コートがもっと増えるといいのだが。

最近は、どんなものでも会員制にしてしまう。

ゴルフ並みの会員権相場でも作ろうとしているのだろうか。

ことにテニスは、その傾向が顕著。

リゾート地の貸コートとは違って、年間個人会員で5～50万円が相場だ。

会員権も、個人正会員、法人会員、平日会員、家族会員などがあり、永久会員制もあるが2～3年の限定会員が多い。

テニスクラブは、経営側にとっては、スクールが収入源の大きな部分を占める。

なにしろコートの稼働率が高まる。

会員制以外では、コート一面を2～3000円程度で、時間貸ししてくれる公営コートなどがあるが、全国3万のテニス場の内、わずか17-20%くらいに過ぎない。

会員権を買う場合(滅多にないとは思うが)会員数は、おおよそ18ホールで2000人が限度。

これ以上だと会員権の乱発だし、少なければ銀行などの預託金不足で、経営状態が良くないと判断できる。

会員権収入は、土地買収や設備費に回る。

それ以降の、芝のメンテナンス、人件費などはビジターフィーから出ると考えればいいか。

日本のゴルフ人ロは、1000万人をはるかに越えている。

ほとんどがビジタi。

日本でプレーされるあらゆるスポーツの中で、最も競技人ロが多いともいわれるゴルフ。

たまには練習場を離れ、広いグリーンでプレーしたい。

ビジターでもいいじゃないか。

バブル経済がはじけて、不動産関連産業が大打撃を受けている。

中でもゴルフ場の評判はガタ落ちだ。

会員権を膨大に売りまくり、資金を株の仕手戦に注ぎ込んだあくどい奴が、何人も登場した。

これでは安心して会員にもなれないし、プレーはそっちのけで、利殖のために会員になろうなどという人間も、激減するに違いない。

それはそれで歓迎すべきか?会員になるのはとても無理だが、ビジターとしてプレーするのは、特定の名門コースを除けばいくらでもできる。

ビジターの平日のプレー料金は、およそ2万5000円が普通の値段。

会員は2000円くらいだから、ゴルフ場はビジターが支えているといっていい。

研究者の一人、ディーンがのべていることは次のようになります。

木星と海王星の中点は、太陽の回りのある軌道をめぐっているが、その軌道が置かれている平面は、太陽の赤道の平面と同じではない。

その結果として、その中点はAとBというたった二点で赤道平面を通過する。

それは11年という太陽周期の活動極大期のときに生じる。

中点が太陽の赤道平面からもっとも遠ざかるときは、太陽活動極小期と一致する。

このことは、図の中で小さい三角形で示されています。

もっと精緻な論議によると、中点が点Aを通って軌道を上昇するとき、太陽黒点はある位相にある(すなわち太陽赤道の北部にある主要な黒点は、たとえばプラスの磁気極性をもつ)ということになります。

中点が点Bを通って軌道を下降するときは、太陽黒点は逆の位相にあります。

＞＞話題の電話占いならココ

イギリスの自信がぐらつく契機になったのが、実はかの1851年のロンドン万博です。

そこへ出品展示されたアメリカの機械、とくにマコーミックの刈取機、コルトの連発拳銃を見たイギリス人は、あっと息をのむほどのショックを受けた。

イギリスの新聞は、このままでゆけば、アメリカは早晩わが国を追い越すであろうと予言するほどでした。

ロンドン万博での成功に気をよくしたアメリカは、1853年ニューヨークで博覧会を開くことになりました。

イギリス政府は早速J・ホイットワースを団長とする調査団を派遣、アメリカの工業とくに部品互換制のアメリカ式製造システムをつぶさに調査した。

そのなかに時計工業が含まれていたことはいうまでもありません。

ホイットワースは報告書のなかで、大量の専門工作機械の導入と部品互換方式の採用によって、安価な時計の量産が可能になっていると指摘していました。

イギリスの調査団が来米したときは、アメリカのウォッチ生産はまだ本格的に始ま雛鷲私ぞいなかった。

ウォッチの大星産の壁になっていたの喚部品の精密性である・ある部品は精密性において1インチの5000分の1の精度を必要としたが、当時そうした機械の製作者はいなかった。

しかしともかくウォッチの大量生産を試み成功を収めたのが、のちのウオルサム時計会社の設立者とされるアーロン・L・デニソソです。

元来宝石工であったデニソンは、イギリスやスイスでクロックの製造を学び、さらにニューヨークやボストソで修業を重ね、1850年エドワード・ハワードの資金援助を得て小さなウォッチ製造工場を設立した。